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JCOGの基本情報肺がん外科グループLung Cancer Surgical Study Group:LCSSG

  • グループ代表者:渡辺俊一(国立がん研究センター中央病院)
  • グループ事務局:佐治久(聖マリアンナ医科大学)
    青景圭樹(国立がん研究センター東病院)
  • 主任研究者:淺村尚生(慶應義塾大学医学部)
    渡辺俊一(国立がん研究センター中央病院)
  • グループ代表委員:鈴木健司(順天堂大学)
    國頭英夫(日本赤十字社医療センター)
    菱田智之(慶應義塾大学医学部)
    池田徳彦(東京医科大学)
    吉谷克雄(新潟県立がんセンター新潟病院)
    光冨徹哉(近畿大学)
    高濱誠(大阪市立総合医療センター)
    岡田守人(広島大学)
    一瀬幸人(九州がんセンター)
  • 設立:1986年

※グループ代表委員とは、グループで行われる臨床試験の計画、実施の際に中心的な役割を担うメンバーです。
※主任研究者に関する詳しい情報は、共同研究班一覧をご覧ください。

概要と背景

肺がん(呼吸器の悪性腫瘍)は1950年以降、男女とも一貫して増加しており、かつ、予後不良の難治がんと考えられています。2009年の部位別がん罹患数でみると、男性では、胃がんに次いで第2位、女性では乳がん、胃がん、結腸がんに続いて第4位(男女計では第2位)となっていますが、部位別死亡数では、男女ともに肺がんが第1位です。このことからも、肺がんの特性が分かります。すなわち、

  1. 患者数の多い主要がんである。世界的にも患者数が多く、日本特有のがんではない。
  2. 早期発見が困難で、本邦においても外科切除率は50%以下に過ぎない。
  3. (本邦で罹患数が第2位にも拘わらず死亡数が首位であることから)予後不良の難治がんである。
  4. 病理組織型が多様であり、治療反応性の違いから、治療戦略も多様である。病期以外にも病理学的特性が、治療指針決定のうえで重要である。
ということです。このようなことから、

  1. 治療成績のわずかな改善でも、患者さんへの予後改善に与える影響は大きい。
  2. 標準治療の設定には、病期、病理学的特性を考慮にいれた臨床試験が必要である。
  3. 進行がんが多いため、多モダリティ治療の対象となる患者さんが多く、集学的な取り組みが必要である。
ということが考えられ、JCOGのような多施設共同研究体制の下に、標準治療を設定してゆく枠組みの重要性が、肺がんにおいては特に高いと認識しています。外科切除は、肺がん治療においては、比較的早期の病期を対象としますが、より早期の肺がんや内科治療との境界領域にあって標準治療が定まっていない対象についても、研究を進めたいと考えています。

肺がん外科グループ研究の足跡

肺がん外科グループは1986年に設立されたJCOGの中では6番目に古いグループです。グループ設立当初の多施設共同研究は、術後補助化学療法、術前化学(放射線)治療など外科切除を含む集学的治療に力点を置いていました。肺尖部胸壁浸潤がん(Pancoast tumor)に対する化学放射線治療後の外科切除の有効性を評価したJCOG9806の結果は、アメリカで行われた同様の試験と合わせて、この腫瘍の標準治療の確立に貢献したと考えています。
近年に至り、その研究対象をより早期の肺がんにも拡大しています。まず、手術前のCT画像からリンパ節転移がなく手術した後に再発や転移することがないであろう早期肺がん(非漫潤がんといいます。)を選び出す試験(JCOG0201)を行いました。その結果、2cm以下で芯(consolidationという濃い影の部分)が小さいすりガラス主体の腫瘍影を「非漫潤がん」と規定しました。現在、我々は2cm以下の小型肺がんを対象にして、この結果を確認すると同時に、縮小手術(区域切除、楔状切除)の確立を目指した2つの臨床試験JCOG0802/WJOG4607LとJCOG0804/WJOG4507Lを西日本がん研究機構(WJOG)と共同で行っています。肺葉切除と区域切除を比較する第Ⅲ相試験(JCOG0802/WJOG4607L)は、米国でも同じような試験(CALGB140503)が行われており、その進捗と結果を世界が注目しています。
一方、新たな術後補助療法の確立を目指し、JCOG0707という臨床試験を行っています。腫瘍径が2cmを超える病理病期Ⅰ期の肺がんに対して、テガフール・ギメラシル・オテラシルカリウム(TS-1)が、現在汎用されているテガフール・ウラシル配合剤(UFT)の効果を上回る有効性があるか否かを検証する比較試験です。また、神経内分泌学的特性をもった肺がんの集学的治療の確立を目指し、術後補助化学療法についての検証を行う臨床試験を計画中です。

方向性と課題

  1. 早期がんへの対応
    近年の画像診断法、特にCT画像技術の改善によって、小型で早期の肺がんが高頻度で日常臨床において発見されるようになっています。また、2011年には、NCI(アメリカ国立がん研究所)が行った高リスク集団を対象とする低線量CTと単純胸部X線写真の間でのランダム化試験(NLST、 National Lung Screening Trial)の結果が公表され、CT検診によって有意に肺がん死亡率が低下することが示され、今後は、より早期の肺がんに対する標準治療の確立もより大きな課題となってきました。このため、肺がん外科切除の縮小化、他の局所療法(RFAや定位放射線治療)との比較を視野に入れた研究戦略が必要であると考えています。
  2. 切除例の予後改善を目指して
    現在、肺がんに対する手術適応は、非小細胞癌で臨床病期Ⅰ期、Ⅱ期とⅢA期の一部、小細胞癌では臨床病期Ⅰ期、とするのが標準ですが、それら切除例の5年生存率は約70%です。再発形式としては、他臓器での遠隔転移が多くを占めることから、再発の制御には全身補助化学療法に着目せざるを得ません。しかし、その予後改善効果は、5年生存率で5-10%程度と決して十分ではないこと、再発しない患者さんまで投与の対象となることなどの問題点もあります。今後は、現在進行中のトランスレーショナルリサーチの成果を取り入れながら、再発の高危険群を特定し、分子標的薬を含めた最新の化学療法レジメンを投入して、実効性の高い治療法の開発に専心したいと考えています。さらに、ⅢA期より進行した局所進行肺がんについては、化学放射線治療の同時併用が標準とされていますが、これに局所治療である外科切除を付加することによって、予後の改善が可能ではないかと考えられ、これを検証するための臨床試験が少数ですが行われてきました。今後は、こういった局所進行肺がんを対象とする多モダリティ治療の開発にも取り組んでゆく必要があると考えられます。
  3. 肺がん以外の胸部悪性腫瘍に対する取り組み
    胸部領域には、肺がん以外にも、転移性肺腫瘍、縦隔腫瘍など、標準治療が確立されていない腫瘍が存在します。特に、中間悪性度腫瘍とされる胸腺腫は、現在標準的に行われているthymothymomectomy、胸腺腫を含む胸腺全摘術が、特に比較的小型の腫瘍について至適な術式かどうかについてさえ、未だ高いエビデンスの結論は出ていません。肺がん外科グループとしては、これら稀少腫瘍についても、多施設共同研究の利点を生かして、その標準治療確立を目指したいと考えます。
  4. ※グループ活動の紹介文は、2012年9月に更新したものです。

    試験一覧

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